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「 業績予想 修正 」の検索結果
検索結果 25 件 ( 21 ~ 25) 応答時間:0.492 秒
ページ数: 2 ページ
| 発表日 | 時刻 | コード | 企業名 |
|---|---|---|---|
| 01/25 | 15:00 | 4684 | オービック |
| 2022年3月期 第3四半期決算短信[日本基準](連結) 決算発表 | |||
| 期末第 3 四半期末期末合計 円銭円銭円銭円銭円銭 2021 年 3 月期 ― 80.00 ― 105.00 185.00 2022 年 3 月期 ― 92.50 ― 2022 年 3 月期 ( 予想 ) 122.50 215.00 ( 注 ) 直近に公表されている配当予想からの修正の有無 : 有 ( 注 2) 配当予想の修正については、本日 (2022 年 1 月 25 日 ) 公表いたしました「2022 年 3 月期の期末配当予想の修正 ( 増配 )に関するお知らせ」をご参照ください。 3. 2022 年 3 月期の連結業績予想 (2021 年 4 月 1 日 ~2022 年 3 月 31 | |||
| 01/17 | 08:30 | 4684 | オービック |
| 当社業績等に関する一部報道について その他のIR | |||
| なされましたが、当社から発表した ものではありません。 業績については現在集計中でありますが、概ね報道遈された内容に近い数字を見込んでおります。 また、開示している計画に沿って順調に推移しており、通期業績予想を修正する予定はございま せん。配郤当につきましては増配郤の可能性を現在検討中ではありますが、報道遈された数値は機関決 定したものではありません。 当社は、業績の集計およびその他の重要事実に関する機関決定を行なったときは、速やかに情 報開示を行います。 なお、2022 年 3 月期第 3 四半期に関する業績につきましては、2022 年 1 月 25 日 ( 火 )15 時に公 表する予定です。 以上 | |||
| 10/26 | 15:00 | 4684 | オービック |
| 2022年3月期 第2四半期決算短信[日本基準](連結) 決算発表 | |||
| : 無 3. 2022 年 3 月期の連結業績予想 (2021 年 4 月 1 日 ~2022 年 3 月 31 日 ) 売上高営業利益経常利益 親会社株主に帰属する 当期純利益 (% 表示は、対前期増減率 ) 1 株当たり当期 純利益 百万円 % 百万円 % 百万円 % 百万円 % 円銭 通期 90,000 10.7 52,000 8.2 56,000 6.5 40,000 5.3 449.69 ( 注 ) 直近に公表されている業績予想からの修正の有無 : 無 ( 注 2)「 収益認識に関する会計基準 」( 企業会計基準第 29 号 2020 年 3 月 31 日 ) 等を第 1 四半期連結会計 | |||
| 08/19 | 09:32 | 三井住友DSアセットマネジメント/大和住銀DC年金設計ファンド30 大和住銀DC年金設計ファンド50 大和住銀DC年金設計ファンド70 | |
| 有価証券届出書(内国投資信託受益証券) 有価証券届出書 | |||
| . 国別資産配分に関しては、各国の経済成長率、金利、為替レート、金融政策、資金需給や各市場 間の企業の相対的魅力度分析により決定されます。 ニ. 銘柄選択については、個 々の企業の経営戦略、業績予想等のファンダメンタル分析およびバリュ エーションを考慮し、ボトムアップ・アプローチにより行います。 ホ. 外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。 へ. 資金動向、市況動向によっては上記のような運用ができない場合があります。 (3) 運用の指図 1 委託会社 ( 委託会社から運用の指図に係る権限を委託されたものを含みます。)は、信託金を、主とし て次の有価証券 ( 金融商品取引法第 | |||
| 07/21 | 15:00 | 4684 | オービック |
| 2022年3月期 第1四半期決算短信[日本基準](連結) 決算発表 | |||
| の連結業績予想 (2021 年 4 月 1 日 ~2022 年 3 月 31 日 ) 売上高営業利益経常利益 親会社株主に帰属する 当期純利益 (% 表示は、対前期増減率 ) 1 株当たり当期 純利益 百万円 % 百万円 % 百万円 % 百万円 % 円銭 通期 90,000 10.7 52,000 8.2 56,000 6.5 40,000 5.3 449.69 ( 注 ) 直近に公表されている業績予想からの修正の有無 : 無 ( 注 2)「 収益認識に関する会計基準 」( 企業会計基準第 29 号 2020 年 3 月 31 日 ) 等を当第 1 四半期連結会計期間の期首から適用しており、上 | |||